「富士テクノ株式会社」が行う事業の取り組みや特徴について

公開日:  最終更新日:2018/10/29

Manuchi / Pixabay

富士テクノ株式会社は、耐震診断と耐震補強を主な事業内容として展開している会社です。関東を中心に全国各地でマンションや教育施設、教育施設、オフィスビルなどの施工実績を持っています。具体的にどんな事業や取り組みを行っているのか、富士テクノ株式会社の特徴をご紹介しましょう。

耐震診断・耐震補強の取り組み

富士テクノ株式会社は耐震診断・補強のスペシャリストとして、正確な診断と適切な補強施工を提案してくれます。日本は地震大国であり、今後30年以内にM7の地震が発生する確率は、全国で50%から90%近くと予測されています。中でも高い確率が87%の東海地震で、次に70%の首都圏直下地震です。富士テクノ株式会社はいつ起きるか分からない地震に備え、万全な対策が必要と考えています。

耐震診断と耐震補強を行うことで建築物の安全性を確保すると同時に、資産価値の維持にもつなげることができます。

耐震診断について

耐震性能は構造耐震指数(Is)という値で表わしており、地震に対する強度や変形能力や粘り強さといった靭性が大きいと、Is値も大きくなります。そして、耐震性判定では「Is≧Iso(構造耐震判定指標)」の式が使われており、Isoの値に対してIsの値が大きいと地震で倒壊する可能性が低い安全な建築物を判断されています。例えば、5階建てのRC構造物のIsoが0.6だった場合、Isが0.6以上なら安全ですが、0.6以下の場合は地震で倒壊する可能性があるので、補強工事と判断されるわけです。富士テクノ株式会社はまず建物の構造や増築・補修工事の履歴、過去の耐震診断、立地条件、地盤など情報収集からはじめ、どの耐震診断が必要か判断します。

そして、精密検査では図面や立地、構造から簡易的な計算で診断する一次診断、各壁・柱の耐震性の二次診断、柱・梁・壁の全構造の評価し、耐力と靭性評価を行う三次診断が行われます。3つの診断から耐震性が不足しているか評価し、必要であれば効果の高い施工の提案を受けることができます。

耐震補強工事について

富士テクノ株式会社は耐震診断と合わせて、必要であれば耐震補強の設計から工事も行っています。耐震工事をすることで地震による倒壊するリスクを下げることができ、また富士テクノ株式会社は資産価値アップも重要視しており、外装と内装のリニューアルも並行して行うことが可能です。建物の用途や立地条件、テナント・利用者の有無などに様々な要素に応じて、ぴったりな提案をしてくれるので安心して工事を任せられます。

日本の耐震基準は大きな地震を経験するごとに変わっており、0.6以下の建物は地震に耐えられないとされています。現在の基準よりも前につくられた建物は耐震性不足している可能性があり、また経年劣化などでも耐震性が衰えている可能性があるので、耐震診断や補強は必要です。富士テクノ株式会社は耐震診断・補強のスペシャリストとして、全国各地で事業を展開し地域や人々の安全、建物の資産価値維持に貢献していくことでしょう。

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